【文部科学省　合田氏による新学習指導要領勉強会は大盛況】

先日、とある企業の本社会議室で「勉強会」が行われた。有志の教員が集う中で行われたのは、その名も「新学習指導要領勉強会」。2020年4月から小学校から段階的に施行される新しい学習指導要領について議論する会だ。講義を行ったのは、その新学習指導要領改訂を主導した文部科学省初等中等教育局財務課長の合田哲雄氏。中学・高校の地理歴史・公民の先生を中心に15名の現役教員と高校生が参加し、新学習指導要領がなぜ改訂されるのか、その目的や背景について議論を交わした。

ちなみに、この会はオフィシャルなものではない。個人的に企画した1人の教員から依頼を受け、合田氏が引き受けたことで開催されたものだ。

本来、文部科学省と学校教員は、行政の構造的に「上」と「下」となる関係だ。そのため、一般的な組織によくあるような「上は分かっていない」「現場はなかなか理解しない」といった対立意識があることも少なくない。しかし、この会で語られていたことはその真逆だった。

「現場になかなか伝わらないと官僚が言うのは、私は違うと思っているんですよね。」そう語る合田氏に、現場教員や高校生から数々の質問が寄せられ、気づけば質疑応答だけで1時間が経ち、予定時間を大幅に超えて会は終了した。夏頃からこの会を構想し、主催した井波祐二教諭は、今回の会を振り返りながら語った。

「とても有意義な学びの時間を過ごさせていただきました。思ったのは、何かを変革する時には、その内容ではなく背景やプロセスにこそ重要で大切な何かが存在することです。これは当事者から聞かないとなかなか分からない。文面だけでは伝わらない。だから、今回こうして合田さんから「霞ヶ関の人」としてではなく、教育の未来に想いを持つ1人の人間としてのお話を聞けたのは私にとって非常に価値がありました。現場の人間として、共に頑張りたいと思います。」

教育の未来を語るのに、上も下もない。文部科学省と学校現場が同じビジョンと志をもち、これからの教育に向けて試行錯誤を続けていくことこそが、未来の教育を拓くのかもしれない。

（UNPORTALISM　編集部）